執筆者: Sachin Goyal (Senior Program Manager, Windows Servicing & Delivery Team)

このポストは、2018 年 6 月 12 日に投稿された Windows Server 2008 SP2 servicing changes の翻訳です。

Windows Server 2008 SP2 が、ロールアップ モデルに移行することになりました。月例品質ロールアップのプレビューの初回リリースは、2018 年 8 月 21 日 (火) に予定されています。

これにより、Windows Server 2008 SP2 もその後にリリースされた Windows バージョンと同じサービス モデルになり、サービス エクスペリエンスの一貫性が増すと同時にシンプルになります。Windows の更新を管理されている方は、どのような選択肢があるかよく確認されるようにしてください。

8 月に月例品質ロールアップの最初のプレビューがリリースされた後、毎月のリリースは以下のようになる予定です。

セキュリティのみの品質更新プログラム: 2018 年 9 月以降、マイクロソフトの月例更新日として知られる第 2 火曜日に、セキュリティのみの品質更新プログラムがリリースされます。

セキュリティ月例品質ロールアップ: 2018 年 9 月以降、マイクロソフトの月例更新日として知られる第 2 火曜日に、セキュリティ月例品質ロールアップがリリースされます。

月例品質ロールアップ プレビュー: 2018 年 8 月以降、第 3 火曜日に月例品質ロールアップのプレビューがリリースされます。

詳細については、こちらの IT プロフェッショナル向けの Windows ブログをご覧ください。

Internet Explorer の更新

• 月例ロールアップには、Windows Server 2008 SP2 用 Internet Explorer 9 の修正プログラムも含まれます。既に新しいバージョンがインストールされている場合を除いて、セキュリティのみの品質更新プログラム、セキュリティ月例品質ロールアップ、月例品質ロールアップ プレビューによって新しいバージョンの Internet Explorer がインストール/アップグレードされることはありません。

.NET Framework の月例ロールアップ

• .NET Framework の更新の変更については、ブログ記事「.NET Framework 用の月例のロールアップの詳細」を参照してください。

今回の変更により、Windows Server 2008 SP2 搭載コンピューターの更新が簡素化され、スキャンやインストールの所要時間が短縮されます。また、普段の Windows の更新管理がさらに柔軟になります。

(この記事は2018年4月23日にMicrosoft Partner Network blog に掲載された記事 Smart marketing made simple. And free.  の翻訳です。最新情報についてはリンク元のページをご参照ください。)

効果の高いマーケティング ツールやマーケティング戦略は、常に一定というわけではありません。だからこそ、マイクロソフトはパートナー様向けのトレーニング資料を常に刷新し続けており、パートナーの皆様には、最新のリソースを無料で最大限にご活用いただきたいと考えています。

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パートナー ネットワークのリソース

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ソリューション分野別のキャンペーン資料は、すべてこちらからご覧いただけます。

https://partner.microsoft.com/ja-JP/asset#/?type=marketing-campaigns&area=mrkt

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その他のマーケティング コンテンツについては、こちらのマイクロソフト パートナー コミュニティ (英語) でご確認ください。

こんにちは。Windows サポート チームの矢澤です。
Windows 10 RS4 (1803) における移動ユーザー プロファイルとフォルダー リダイレクトの問題が報告されておりますので、本 blog にてご案内いたします。

1. 移動ユーザー プロファイルにてログオン・ログオフ遅延が発生する
1-1. 事象
RS4 の端末において、移動ユーザー プロファイルを構成するとログオン・ログオフが遅延します。
ログオフ時の画面に「移動ユーザー プロファイルが完全に同期されていません。イベント ログで詳細を確認するか、管理者に問い合わせてください。」が出力されます。
また、Application イベントログにイベント ID:1504 および 1509 が記録され、移動ユーザー プロファイルが同期できないエラー、警告が出力されます。

1-2. 原因
移動ユーザー プロファイルに含めないフォルダーを指定する以下のレジストリが RS4 では既定の状態で存在しません。

     HKCUSoftwareMicrosoftWindows NTCurrentVersionWinlogonExcludeProfileDirs

RS3 (1709) までは本レジストリに既定で以下の値が設定されており、移動ユーザー プロファイルの対象から除外されるフォルダーを既定で指定されておりましたが、RS4 では本レジストリが存在しないことで、AppDataLocal などファイルサイズが大きいフォルダーも移動ユーザー プロファイルの対象としてログオフ時にファイルサーバーにアップロードされ、ログオン時にファイルサーバーからダウンロードされるため、ログオン・ログオフ遅延が発生します。

     AppDataLocal;AppDataLocalLow;$Recycle.Bin;OneDrive;Work Folders

1-3. 回避策
既にファイルサーバーのプロファイル フォルダー配下に、AppDataLocal や AppDataLocalLow フォルダーが存在している場合には事前に削除し、以下の手順にて ExcludeProfileDirs キーをグループ ポリシーにて配布します。

1. ドメイン コントローラーに管理者としてログオンします。

2. [グループ ポリシーの管理] を開き、RS4 の移動プロファイル対象ユーザーに適用される GPO を [編集] します。

3. 以下のパスに移動します。

     [ユーザーの構成] - [基本設定] - [Windows の設定] - [レジストリ]

4. [新規作成] - [レジストリ項目] を選択し以下の設定をします。
※[キーのパス] の [...] をクリックし以下のパスをクリックしても設定が可能です。

     アクション: 更新
     ハイブ: HKEY_CURRENT_USER
     キーのパス: SOFTWAREMicrosoftWindows NTCurrentVersionWinlogon
     値の名前: ExcludeProfileDirs
     値の種類: REG_SZ
     値のデータ: AppDataLocal;AppDataLocalLow;$Recycle.Bin;OneDrive;Work Folders
          ※値のデータはお客様の指定があれば追加ください

5. [OK] をクリックし、エディターを閉じます。

6. 対象ユーザーにてログオン・ログオフし、事象が改善されるかをご確認ください。

1-4. 対処策
2018 年 7 月 25 日にリリースされる累積更新プログラムに本問題の対策が含まれる予定です。

2. フォルダー リダイレクトにて AppDataRoaming がリダイレクトされない
2-1. 事象
RS4 の端末において、フォルダー リダイレクトが有効なユーザーがログオンすると AppDataRoaming フォルダーのリダイレクトに失敗します。

2-2. 原因
AppDataRoaming がリダイレクト可能なフォルダーとして認識されない不具合が内在しています。

2-3. 回避策
回避策はありません。

2-4. 対処策
2018 年 6 月 27 日にリリースされた累積更新プログラム KB4284848 を適用ください。
適用後に再起動し、ログオンすることで AppDataRoaming がリダイレクトされます。

Introduction

In recent months, Microsoft has changed the distribution method for the MSOnline PowerShell Modules from the use of the .msi self-contained download to exclusively having it installed from the Online Gallery via the Install-Module cmdlets. Unfortunately, not every Windows-based operating system that you might be working from has the latest and greatest version of PowerShell, let alone an even fairly up-to-date version and you may find yourself in a situation where you cannot run Install-Module. The purpose of this article is to help you get going quickly using PowerShellGet/Install-Module Cmdlets on operating system that does not already have it available.

Pre-requisites

In order to install any module though the user of the Install-Module cmdlet you must be running an Operating System that supports PowerShell Version 3.0 or Greater (Windows 7, Windows Server 2008 R2 and later releases of Windows and Windows Server). Depending on the age of your Operating System build, even if it does lie within those parameters, it may not currently have PowerShell Version 3.0+ installed. To check which version of PowerShell you are currently running, open PowerShell and run:

$PSVersionTable.PSVersion
Major  Minor  Build  Revision
-----  -----  -----  --------
5      1      17134  137

The 'Major' is really the primary focus, if it does not say "3" or greater, the Install-Module cmdlets are not available but they can be 'downloaded' or 'installed' through the Windows Management Framework package(s):

Windows Management Framework 3.0
Windows Management Framework 4.0
Windows Management Framework 5.1

Setup

Once with Windows Management Framework has been installed, all you simply need to do is open a new PowerShell window and execute Install-Module MSOnline, Install-Module AzureAD or any other module that is available through the PowerShell Gallery and you'll be on your way.

こんにちは！Azure Identity サポートの谷です。

Azure AD Connect サーバーを新規構築に構築する場合や既存環境のセキュリティ面での見直しなどの背景により、
サードパーティ製のウィルス対策ソフトやファイアウォールでの通信制限についてのお問い合わせを多くいただいています。
公開情報等の情報を踏まえ、これらの情報を一目できるようにお纏めしましたので、下記に纏めさせていただきました。
構築時や運用時の参考にしていただければ幸いです。

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ウィルス対策ソフトでのスキャン除外項目
========================================
基本的には SQL Server 2012 Express LocalDB としての除外をご考慮いただければと存じますので、以下の技術情報をまずは参考としてご参照いただければと存じます。

Title: SQL Server を実行しているコンピューター上で実行するウイルス対策ソフトウェアを選択する方法
URL:https://support.microsoft.com/ja-jp/help/309422/how-to-choose-antivirus-software-to-run-on-computers-that-are-running

上記技術情報を踏まえ、AADC 製品を添付の SQL Server 2012 Express LocalDB をご利用いただいた状態で、既定でセットアップされた際の除外対象は以下となります。

・SQL Server データ ファイル格納先
C:Program FilesMicrosoft Azure AD SyncData
※ 一時的に利用される場合があるため、[C:Program FilesMicrosoft Azure AD SyncMaData] も併せて除外していただければと存じます。

・ウイルス スキャンから除外するプロセス
C:Program FilesMicrosoft SQL Server110LocalDBBinnsqlservr.exe
上記に加え、SQL Server 観点として技術情報にございます [.bak / .trn / .trc / .sql] の拡張子を持つファイルの除外も念のためご検討ください。

========================================
通信ポート要件
========================================
Azure AD Connect サーバーの通信要件は下記弊社サイトにてまとめさせていただいております。

Title : ハイブリッド ID で必要なポートとプロトコル
URL:https://docs.microsoft.com/ja-jp/azure/active-directory/connect/active-directory-aadconnect-ports

上記サイト内で Azure AD Connect の要件として必要な表は下記となります。
-------------------------
表 1 - Azure AD Connect とオンプレミスの AD
表 2 - Azure AD Connect と Azure AD
表 6a - SSO でのパススルー認証のトラブルシューティング
表 6b - SSO でのパスワード ハッシュ同期
表 7a - Azure AD Connect Health エージェント (AD FS/Sync) と Azure AD 用のポートとプロトコル
表 7b - Azure AD Connect Health エージェント (AD FS/Sync) と Azure AD 用のエンドポイント
-------------------------

上述のサイト内にもリンクがありますが、Azure AD Connect の接続先である Azure サービス (AAD など) の接続先 IP アドレスは下記となります。
Title: Office 365 URL および IP アドレス範囲
URL:https://support.office.com/ja-jp/article/office-365-url-%E3%81%8A%E3%82%88%E3%81%B3-ip-%E3%82%A2%E3%83%89%E3%83%AC%E3%82%B9%E7%AF%84%E5%9B%B2-8548a211-3fe7-47cb-abb1-355ea5aa88a2?ui=ja-JP&rs=ja-JP&ad=JP
# この情報は将来的に変更が行われる可能性があります。

上記の内容を下記表にて纏めさせていただきました。

*1 : ポート番号 : 49152 ～ 65535
*2 : Azure AD Connect Health Agent を使用する場合のみです。
Azure AD Connect Healt Agent の通信ポート以外の要件についてはこちらをご参照ください。

その他ご利用のサービスなどで使用するポートや懸念事項がございましたら、お気軽に弊社テクニカル サポートまでご連絡いただければ幸いです。

As I mentioned in the Current Cumulative Updates for Office - Q3 2012 post, each quarter I will post information on the latest updates for the Office for Windows and Office for Macintosh products.

The information below is being provided regarding the most currently available updates available for the supported Windows and Macintosh versions of Office as of July 2, 2018.

Release Schedule for Non-Security Updates

• For the MSI version of Office, non-security updates are released in Microsoft Update and the Windows Server Update Service (WSUS) on the first Tuesday of the month.  This will include all updates that have the Critical or Definition classification.  Updates with the Security classification will continue to release on the second Tuesday as usual.
• For the Click-To-Run (C2R) version of Office, all updates will release on the second Tuesday of the month.

As a reminder on why I'm providing this information and how it should be used, please see my Keeping Up with Office Updates post which discusses the cumulative updates for Office (and Outlook in particular) that companies need to be aware of and push out to their users.

Office for Windows

Office 2016

• Current Service Pack level: Office 2016 (RTM released September 22, 2015)
• Latest cumulative: June 2018 (http://support.microsoft.com/kb/4299875) 
• Outlook specific: June 12, 2018 (http://support.microsoft.com/kb/4022160) 

Office 2013

• Current Service Pack level: Office 2013 SP1
  • All versions of Office 2013 EXCEPT the VLSC edition, are no longer supported with Office 365 as of February 28, 2017
  • Starting with the April 2015 update releases, all Office 2013 updates require Office 2013 SP1 to be installed.
  • Office 2013 RTM (SP0) support ended April 14, 2015
• Latest cumulative: June 2018 (http://support.microsoft.com/kb/4299875)
• Outlook specific: June 12, 2018 (http://support.microsoft.com/kb/4022169)

Office 2010

• Current Service Pack level: Office 2010 SP2
  • Office 2010 SP1 support ended on October 14, 2014
  • Note: Office 2010 RTM (SP0) support ended July 10, 2012
• Latest cumulative: June 2018 (http://support.microsoft.com/kb/4299875)
• Outlook specific: June 12, 2018 (http://support.microsoft.com/kb/4022205)

Office 2007

• Current Service Pack level: Office 2007 SP3 (released October 2011)
  • Note: Office 2007 reached end-of-life support on October 10, 2017.
• Last cumulative Update: March 2018 (http://support.microsoft.com/kb/4090988)
• Outlook specific: February 13, 2018 (http://support.microsoft.com/kb/4011200)

Office 2003

• Office 2003 reached End-of-Life Support on April 8, 2014

Office for Windows 2016 (C2R)

• Monthly Channel: Version 1806 (Build 10228.20080)
• Semi-Annual Channel (Targeted): Version 1803 (Build 9126.2227)
• Semi-Annual Channel: Version 1780 (Build 8431.2270)

Note: Each of the KB articles includes the list/links for all the Office products (Word, Excel, Outlook, etc).  Most of you focus on Outlook and that's the only ones required and is also provided separately but I wanted to provide the larger "Office" list in case you want it.

As a reminder, Microsoft Update does *NOT* make the cumulative updates available to users (unlike the Public Updates) for products prior to Office 2013.  These have to be downloaded and either installed independently or deployed using tools such as WSUS, SCCM, etc.

Note: As of January 1, 2015 the Office product group has made a decision to no longer have both what were known as "Public Updates" (those that you could get through Microsoft Update) and "Cumulative Updates" (separate downloads) for the Office 2013 products, which has always been very confusing (and part of why I started posting this information).  Going forward, all updates will be part of the Public Update releases.  However, I will continue to post this bulletin quarterly so that you have this information to properly manage updates for desktops, etc.

Office for Macintosh

Office 2016

• Current Service Pack Level: Office 2016 for Mac RTM
• Latest cumulative Update: June 13, 2018 - 16.14.1 (Release Notes for Office 2016 for Mac)

Office 2011

• Current Service Pack Level: Microsoft Office for Mac 2011 SP7 (released Nov 15, 2016)
  • Office for Mac 2011 mainstream support ended on October 10, 2017
• Latest cumulative Update: September 12, 2017 - 14.7.7 (http://support.microsoft.com/kb/3212225)

Note: Each of the KB articles includes the link for downloading the package which updates ALL Office Products...there are not separate updates for each of the various components of Office as there is with the Windows releases.

Today's tip...

I thought this would be great opportunity to demonstrate how customers can leverage multiple Azure services to benefit and secure their existing Azure infrastructure.

As announced in First look at updates coming to Remote Desktop Services the Remote Desktop Services modern infrastructure (RDmi) enables a multi-tenant infrastructure to be deployed as Azure App Services which manage connections from RD clients to multiple isolated RD tenant environments

Azure  App Services  enables customers to build and host web applications in the programming language of their choice without managing infrastructure. Azure App Service offers auto-scaling, high availability, and supports both Windows and Linux.

Per Azure Security Center can identify attacks targeting Azure App Service applications customers can leverage the visibility that Azure has as cloud provider, Security Center analyzes App Service internal logs to identify attack methodology on multiple targets.

In this example customers can utilize Azure Security Center threat detection to monitor, identify and prevent attacks against RDmi infrastructure.

References:

• Azure Security Center can identify attacks targeting Azure App Service applications - https://azure.microsoft.com/en-us/blog/azure-security-center-can-identify-attacks-targeting-azure-app-service-applications/
• First look at updates coming to Remote Desktop Services - https://cloudblogs.microsoft.com/enterprisemobility/2017/09/20/first-look-at-updates-coming-to-remote-desktop-services/
• Everything you need to know about recent updates to Remote Desktop Services - https://www.youtube.com/watch?v=UuTC5yqXMDc&t=493s
• RDmi Planning Poster - https://docs.microsoft.com/en-us/windows-server/remote/remote-desktop-services/rds-poster

Por: Jacqueline Beauchere, jefa de seguridad en línea en Microsoft.

Hace unos días, organicé un taller sobre civilidad digital en la conferencia anual de la Fundación Marie Collins, “From Discovery to Recovery – Online Sexual Abuse of Children”. Microsoft es un patrocinador de la fundación, una organización benéfica ubicada en Reino Unido que apoya de manera directa a niños que han sufrido de abuso sexual en línea, así como también brinda apoyo a sus familias.

Nuestra sesión incluyó a representantes de UNICEF, el Premio Diana (que también representa a NoBully.org), y el sector académico, junto on Microsoft. La sesión interactiva examinó las definiciones y nomenclatura que rodea a la civilidad digital, así como ejemplos de consejos y guía por parte de miembros de la audiencia que han brindado a sus propios niños y estudiantes sobre ejercer el decoro y relacionarse en línea de manera constructiva.

Durante el taller, hicimos algunas preguntas a los participantes sobre el nivel de seguridad y respeto en internet; los riesgos en línea más comunes y serios; las principales diferencias entre riesgo y daño; y como practicantes globales e inhibidores de daños en línea hacia los niños (e incluso hacia todos los individuos), dónde deberíamos poner nuestros esfuerzos colectivos. Las respuestas fueron muy amplias. Para algunos, la civilidad digital se trata de cortesía, respeto e inteligencia digital; compasión y empatía; y estar conscientes y atentos de los sentimientos, puntos de vista y marcos de referencia de las demás personas. Otros ven una necesidad de interactuar con un grado de cortesía e inculcar una cultura de “por favor y gracias” en el mundo digital. Otros ven la civilidad como algo derivado de valores humanos y moralidad con un profundo arraigo y enfatizaron que enseñar a los niños valores profundos en el mundo real les ayudará a llevarlos a los espacios en línea.

Mientras tanto, los participantes apuntaron a redefinir lo que significa tener y ser un “amigo” como un subproducto que no es bienvenido de la vida en línea. “La adicción a internet”, un deterioro de las habilidades de comunicación, y la ausencia de responsabilidad por parte de los padres para enseñar a los jóvenes buenos hábitos y prácticas digitales fueron otras preocupaciones.

Un defensor líder de seguridad en línea comentó que la civilidad digital implicaba una “barra un tanto baja” para las interacciones digitales positivas. Después de señalar a la intervención muy familiar por parte de los padres de dirigirse a los hermanos que pelean en el asiento trasero de un automóvil, comentó que la amonestación de decirles "al menos respétense" era de manera clara un obstáculo bajo.

Los esfuerzos de Microsoft para fomentar la civilidad digital

En Microsoft, vemos la civilidad digital como liderar con empatía, inclusión y amabilidad en todas las interacciones en línea, y buscamos fomentar un comportamiento en línea más seguro y saludable a través de nuestro Digital Civility Challenge como un punto de arranque. en nuestro punto de vista, la civilidad digital no se trata de limitar o sofocar la discusión y el debate en línea. En lugar de eso, se trata de reasegurar que los intercambios y desacuerdos robustos tomen lugar sin insultos, acoso o abuso.

Mantenemos el apoyo a la civilidad digital y estamos en proceso de presentar otra ronda de investigación, en esta ocasión en 22 países. Hemos realizado estudios similares lanzados a principios de 2017 y 2018, ambos en conjunto con el Día Internacional del Internet Seguro en febrero. Nuestros estudios encuestan a adolescentes y adultos en diferentes geografías y les preguntamos acerca de su exposición a 20 riesgos en línea.

En los últimos dos años, también calculamos nuestro Índice de Civilidad Digital, una medición del nivel de civilidad percibido en cada país, que está basado en actitudes y percepciones de los encuestados de esos países. El Índice de Civilidad Digital actual se encuentra en 65 por ciento, igual al del año 1, a pesar de la adición de nueve países y tres riesgos al reporte del segundo año. Para seguir con esta línea, para el año 3, nuestra investigación ahondará en los riesgos y preocupaciones más comunes para los encuestados, a saber, contacto no deseado (que de manera abrumadora es el riesgo más común en los primeros dos estudios), engaños, fraudes y estafas, que ha sido el segundo riesgo más común en el segundo año, que fue el primero en el que fue incluido.

Comenzaremos a lanzar los resultados del año 3 a finales de 2018 y para el Día Internacional del Internet Seguro en febrero de 2019, pondremos disponibles todos los datos de la encuesta.

Trabajar en conjunto para crear una cultura de civilidad digital

Desde su concepción en 2016, hemos considerado nuestro enfoque en civilidad digital como una plataforma y concepto amplios para que los demás la enseñen y adopten. De hecho, hemos invitado a socios y colaboradores entre organizaciones civiles, académicos, otras personas en la industria, y gobiernos a que adopten esta noción y desarrollen sus propias iniciativas, proyectos y programas relacionados. En su corta existencia, ya hemos visto proyectos de investigación salidos de este enfoque para otros grupos de edades y demografías, la creación de índices relacionados y otros esfuerzos.

Nuestro desarrollo más significativo a la fecha ha sido la formación y crecimiento de nuestro Council for Digital Good (Consejo para el Bien Digital) inaugural, un grupo de 15 adolescentes de diferentes lugares de Estados Unidos, reunidos para apoyar la civilidad digital y las interacciones en línea más seguras y saludables.

Durante el último año, estos adolescentes han aprendido acerca de problemas de seguridad en línea, han compartido su visión y perspectiva con Microsoft y nuestros socios, y han servido como jóvenes embajadores ansiosos por generar un mundo en línea más seguro y respetuoso. Dondequiera que vaya, incluida esta conferencia de hace unos días, destaco los informados puntos de vista, perspectivas únicas y profundas reflexiones que estos adolescentes imparten de manera continua. En los próximos días, realizaremos un evento público en Washington, D.C., que incluirá a miembros del consejo y un poco del trabajo que han realizado en los últimos meses. Los sumarios del trabajo más reciente del consejo pueden ser encontrados aquí y aquí.

La conferencia de la semana pasada también contó con oficiales de gobierno, personal del orden público, educadores y otros miembros de la sociedad civil, cuyos esfuerzos en trabajar para prevenir la explotación sexual y abuso infantil en línea, y su compromiso con la protección en línea de los niños en general, fueron destacados.

Para más información acerca de la Fundación Marie Collins, visiten el sitio web de la organización. Para conocer acerca de seguridad en línea y civilidad digital, visiten nuestro sitio web y página de recursos, así como nuestras páginas dedicadas a la civilidad digital. Para más información y noticias, conecten con nosotros en Facebook y Twitter. Y consideren tomar nuestro Digital Civility Challenge y comenten en redes sociales que lo han tomado, con los hashtags #Challenge4Civility y #Im4Civility.

In Office 365 migration batches are the preferred method of establishing mailbox migrations to Office 365.  When a migration batch is established the users included in the batch are represented as migration users within the service. 

Within the context of each migration user is where we track the migration process.  One of the data points contained within the migration process is the DATA MIGRATED tab.  When enumerating the users within a migration batch, and selecting a migration user, this information is visible within the portal.

USER@domain.com

Status: Synced

USER@domain.com Skipped item details

Data migrated: 1.4 GB ‎(1,503,707,494 bytes)‎
Migration rate: 0 B ‎(0 bytes)‎
Error:
Report: USER@domain.com Download the report for this user

Last successful sync date: 7/2/2018 6:12:47 PM

Status:

Queued duration: 00:00:09.5015268
In-progress duration: 6.04:36:17.0329441
Synced duration: 36.10:02:28.6166962
Stalled duration: 02:12:43.4040899

One of the common questions and comments that I receive is that the DATA MIGRATED field may often reflect sizes that are slightly more to drastically more than the mailbox being migrated.  This on occasion leads to confusion about the migration process and the data that was migrated.  Here’s an example.

I recently migrated a mailbox from an on premises Exchange 2010 installation.  With Exchange 2010 being the source we can already expect that the data migrated to the service to be more than the reported mailbox size due to the inconsistencies in the methods Exchange 2010 reports mailbox sizes.  At the time that the mailbox migration completed the following was reported within the migration portal.

user@domain.com

Status: Completed

user@domain.com Skipped item details

Data migrated: 2.485 GB ‎(2,668,722,884 bytes)‎
Migration rate: 0 B ‎(0 bytes)‎
Error:
Report: user@domain.com Download the report for this user

Last successful sync date: 7/3/2018 3:14:56 PM

Status:

Queued duration: 00:00:08.5213717
In-progress duration: 01:01:30.1987283
Synced duration: 00:00:00
Stalled duration: 01:21:09.3851867

In this example the data migrated field shows 2.485 GB migrated.  If we review the migration statistics associated with the mailbox we can get an idea of the reported mailbox size to be migrated. 

PS C:> Get-MigrationUserStatistics user@domain.com -IncludeReport | Export-Clixml -Path c:tempmigration.xml

PS C:> $stats=Import-Clixml -Path C:tempmigration.xml

PS C:> $stats.EstimatedTotalTransferSize

1.501 GB (1,612,092,317 bytes)

In this particular instance the estimated mailbox transfer size was 1.5 GB.  If we look at the data migrated verses the estimated data transfer size the difference is almost 1 GB difference.  Even accounting for reporting inconsistencies from Exchange 2010 mailbox size estimates 1 GB is a significant difference.  Why has this happened?

The data migrated field is a summary counter of all data transmissions between Office 365 and the on premises Exchange environment.  It is NOT a reflection of the data migrated verses the estimated mailbox size.  In this particular instance the mailbox move process was interrupted several times.  The interruptions may be the result of throttling, connection problems, or other migration interruptions. 

7/3/2018 2:22:35 PM [CO2PR07MB2711] The job has been paused temporarily due to unfavorable server health, with request throttling state: 'StalledDueToTarget_DiskLatency'. It will automatically resume after '7/3/2018 2:23:35 PM'.
7/3/2018 2:28:38 PM [CO2PR07MB2711] The Microsoft Exchange Mailbox Replication service 'CO2PR07MB2711.namprd07.prod.outlook.com' (15.20.930.16 ServerCaps:FFFFFF, ProxyCaps:0FFFC7FD6DFDBF5FFFFFCB07FFFF, MailboxCaps:, legacyCaps:FFFFFF) is examining the request.
7/3/2018 2:28:38 PM [CO2PR07MB2711] Content from the Shard mailbox (Mailbox Guid: 6021ac05-d3f5-4bf4-ad03-f749aa02a1e4, Database: 545e461d-55da-4037-9c3e-d57a539e5e43) will be merged into the target mailbox.
7/3/2018 2:28:38 PM [CO2PR07MB2711] Connected to target mailbox 'live.domain.comf28fad8a-546d-4965-8bcd-94806d53967d (Primary)', database 'NAMPR07DG170-db053', Mailbox server 'CO2PR07MB2711.namprd07.prod.outlook.com' Version 15.20 (Build 930.0).
7/3/2018 2:28:45 PM [CO2PR07MB2711] Connected to source mailbox 'live.domain.comf28fad8a-546d-4965-8bcd-94806d53967d (Primary)', database 'DAG-Administration', Mailbox server 'MICHAEL.domain.com' Version 14.3 (Build 382.0), proxy server 'PROXY.domain.com' 15.1.1531.3 ServerCaps:, ProxyCaps:, MailboxCaps:, legacyCaps:0FFD6FFFBF5FFFFFCB07FFFF.

7/3/2018 2:28:47 PM [CO2PR07MB2711] Request processing continued, stage LoadingMessages.
7/3/2018 2:28:47 PM [CO2PR07MB2711] Stage: LoadingMessages. Percent complete: 20.
7/3/2018 2:41:04 PM [CO2PR07MB2711] Stage: CopyingMessages. Percent complete: 85.
7/3/2018 2:41:04 PM [CO2PR07MB2711] Copy progress: 17097/21426 messages, 1.299 GB (1,394,743,256 bytes)/1.501 GB (1,611,958,891 bytes), 30/67 folders completed.

7/3/2018 2:41:04 PM [CO2PR07MB2711] The job has been paused temporarily due to unfavorable server health, with request throttling state: 'StalledDueToTarget_DiskLatency'. It will automatically resume after '7/3/2018 2:42:04 PM'.
7/3/2018 2:49:49 PM [CO2PR07MB2711] The Microsoft Exchange Mailbox Replication service 'CO2PR07MB2711.namprd07.prod.outlook.com' (15.20.930.16 ServerCaps:FFFFFF, ProxyCaps:0FFFC7FD6DFDBF5FFFFFCB07FFFF, MailboxCaps:, legacyCaps:FFFFFF) is examining the request.
7/3/2018 2:49:55 PM [CO2PR07MB2711] Content from the Shard mailbox (Mailbox Guid: 6021ac05-d3f5-4bf4-ad03-f749aa02a1e4, Database: 545e461d-55da-4037-9c3e-d57a539e5e43) will be merged into the target mailbox.
7/3/2018 2:49:55 PM [CO2PR07MB2711] Connected to target mailbox 'live.domain.comf28fad8a-546d-4965-8bcd-94806d53967d (Primary)', database 'NAMPR07DG170-db053', Mailbox server 'CO2PR07MB2711.namprd07.prod.outlook.com' Version 15.20 (Build 930.0).
7/3/2018 2:50:02 PM [CO2PR07MB2711] Connected to source mailbox 'live.domain.comf28fad8a-546d-4965-8bcd-94806d53967d (Primary)', database 'DAG-Administration', Mailbox server 'MICHAEL.domain.com' Version 14.3 (Build 382.0), proxy server 'PROXY.domain.com' 15.1.1531.3 ServerCaps:, ProxyCaps:, MailboxCaps:, legacyCaps:0FFD6FFFBF5FFFFFCB07FFFF.

7/3/2018 2:50:04 PM [CO2PR07MB2711] Request processing continued, stage LoadingMessages.
7/3/2018 2:50:04 PM [CO2PR07MB2711] Stage: LoadingMessages. Percent complete: 20.
7/3/2018 3:00:05 PM [CO2PR07MB2711] Stage: CopyingMessages. Percent complete: 89.

In this example the move request was stalled several times.  Each time after the stall the migration request is picked back up – and message loading occurs.  This would be an example of additional data added to the transfer set that was not mailbox level items that would have been accounted for in the mailbox size. 

If I was curious about the status of the migration and understanding the full migration status – how can I ensure the data was moved.  When a move enters the finalization phase the source mailbox and target mailbox are locked.  We have a mailbox folder verification process that is executed.  The mailbox folder verification process iterates through each folder in the source mailbox and compares it to the target mailbox.  Item counts and sizes are compared in real time.  If there are any discrepancies identified the move will be placed into a failed state.  The mailbox verification is logged into the migration log file and can be viewed by the administrator.

PS C:> Get-MigrationUserStatistics user@domain.com -IncludeReport | Export-Clixml -Path c:tempmigration.xml

PS C:> $stats=Import-Clixml -Path C:tempmigration.xml

PS C:> $stats.Report.MailboxVerification

Source                                         : 10188 [1.152 GB (1,237,342,091 bytes)]
SourceFAI                                      : 27 [1.203 MB (1,261,537 bytes)]
Target                                         : 10188 [1.464 GB (1,571,440,111 bytes)]
TargetFAI                                      : 27 [1.227 MB (1,286,579 bytes)]
Corrupt                                        : 0 [0 B (0 bytes)]
Large                                          : 0 [0 B (0 bytes)]
Skipped                                        : 0 [0 B (0 bytes)]
FolderSourcePath                               : /Top of Information Store/Inbox
FolderTargetPath                               : /Top of Information Store/Inbox
FolderSourceID                                 : {0, 0, 0, 0...}
FolderTargetID                                 : {0, 0, 0, 0...}
ParentSourceID                                 : {0, 0, 0, 0...}
ParentTargetID                                 : {0, 0, 0, 0...}
WKFType                                        : Inbox
WKFTypeInt                                     : 10
FolderIsMissing                                : False
FolderIsMisplaced                              : False
MismatchedFlagsCount                           : 0
MissingItemsInTargetBucket                     : 0 [0 B (0 bytes)]
MismatchedFlagsSample                          : {}
DuplicatedItemsInTargetBucket                  : 0 [0 B (0 bytes)]
MissingInSourceExtraItemsInTargetBucket        : 0 [0 B (0 bytes)]
MismatchedSyncFolderIdExtraItemsInTargetBucket : 0 [0 B (0 bytes)]
NonMRSSyncedExtraItemsInTargetBucket           : 0 [0 B (0 bytes)]
FolderExclusionExtraItemsInTargetBucket        : 0 [0 B (0 bytes)]
MailboxGuid                                    : f28fad8a-546d-4965-8bcd-94806d53967d
UnknownElements                                :
UnknownAttributes                              :
XmlSchemaType                                  :

Source                                         : 5129 [247.9 MB (259,986,587 bytes)]
SourceFAI                                      : 3 [5.91 KB (6,052 bytes)]
Target                                         : 5129 [500 MB (524,288,275 bytes)]
TargetFAI                                      : 3 [8.085 KB (8,279 bytes)]
Corrupt                                        : 0 [0 B (0 bytes)]
Large                                          : 0 [0 B (0 bytes)]
Skipped                                        : 0 [0 B (0 bytes)]
FolderSourcePath                               : /Top of Information Store/Deleted Items
FolderTargetPath                               : /Top of Information Store/Deleted Items
FolderSourceID                                 : {0, 0, 0, 0...}
FolderTargetID                                 : {0, 0, 0, 0...}
ParentSourceID                                 : {0, 0, 0, 0...}
ParentTargetID                                 : {0, 0, 0, 0...}
WKFType                                        : DeletedItems
WKFTypeInt                                     : 14
FolderIsMissing                                : False
FolderIsMisplaced                              : False
MismatchedFlagsCount                           : 0
MissingItemsInTargetBucket                     : 0 [0 B (0 bytes)]
MismatchedFlagsSample                          : {}
DuplicatedItemsInTargetBucket                  : 0 [0 B (0 bytes)]
MissingInSourceExtraItemsInTargetBucket        : 0 [0 B (0 bytes)]
MismatchedSyncFolderIdExtraItemsInTargetBucket : 0 [0 B (0 bytes)]
NonMRSSyncedExtraItemsInTargetBucket           : 0 [0 B (0 bytes)]
FolderExclusionExtraItemsInTargetBucket        : 0 [0 B (0 bytes)]
MailboxGuid                                    : f28fad8a-546d-4965-8bcd-94806d53967d
UnknownElements                                :
UnknownAttributes                              :
XmlSchemaType                                  :

In summary – the DATA MIGRATED field cannot be used as a measure of migration success or failure.  Only in cases where the move is started and almost immediately finalized with no errors, stalls, or interruptions will the value be near or close to the mailbox size being migrated.

Listed below are the non-security updates we released on the Download Center and Microsoft Update. See the linked KB articles for more information.

Office 2010

Update for Microsoft PowerPoint 2010 (KB4022136)

Office 2013

Update for Microsoft Excel 2013 (KB4022244)

Update for Microsoft Office 2013 (KB4018378)

Update for Microsoft Office 2013 (KB4022166)

Update for Microsoft Outlook 2013 (KB4022242)

Office 2016

Update for Microsoft Excel 2016 (KB4022229)

Update for Microsoft Office 2016 (KB3191864)

Update for Microsoft Office 2016 (KB4011035)

Update for Microsoft Office 2016 (KB4018324)

Update for Microsoft Office 2016 (KB4018385)

Update for Microsoft Office 2016 (KB4022214)

Update for Microsoft Office 2016 (KB4022223)

Update for Microsoft Office 2016 Language Interface Pack (KB4022220)

Update for Microsoft Outlook 2016 (KB4022230)

Update for Microsoft Project 2016 (KB4022217)

Update for Microsoft Visio 2016 (KB4018325)

Over the last few years, we have been investing in services that help developers access information in Office 365 in a simple and intuitive way, specifically through Microsoft Graph.  Microsoft Graph and the use of OAuth 2.0 provide increased security and seamless integration with other Microsoft cloud services and is rapidly expanding developer access to the rich data sets behind Microsoft applications.  

As we make progress on this journey, we have continued to evaluate the role of Exchange Web Services (EWS). Today we are sharing our plans to move away from Basic Authentication access for EWS over the next two years, with support ending Oct. 13, 2020.   

These plans apply only to the cloud-based Office 365/Exchange Online products; there are no changes to EWS capabilities of on-premises Exchange products. 

Exchange Web Services will not receive feature updates 

Starting today, Exchange Web Services (EWS) will no longer receive feature updates. While the service will continue to receive security updates and certain non-security updates, product design and features will remain unchanged. This change also applies to the EWS SDKs for Java and .NET as well. 

While we are no longer actively investing in it, EWS will still be available and supported for use in production environments.  However, we strongly suggest migrating to Microsoft Graph to access Exchange Online data and gain access to the latest features and functionality. For more information and details on how to make the transition, please refer to the following articles: 

• Overview of Microsoft Graph 
• Overview of Outlook mail API on Microsoft Graph 

While EWS and Graph have mostly overlapping functionality, there are some differences. If you rely on an EWS API that does not have a Graph counterpart, please let us know via UserVoice of features needed for your app scenarios.   

Basic Authentication for EWS will be decommissioned 

Exchange Web Services (EWS) was launched with support for Basic Authentication. Over time, we've introduced OAuth 2.0 for authentication and authorization, which is a more secure and reliable way than Basic Authentication to access data. Please refer to the following article for more information: 

Getting started with OAuth2 for Microsoft Graph 

Today, we are announcing that on October 13th, 2020 we will stop supporting and fully decommission the Basic Authentication for EWS to access Exchange Online. This means that new or existing apps will not be able to use Basic Authentication when connecting to Exchange using EWS.  

Next Steps 

The deprecation of these APIs follows our service deprecation policies. We understand changes like this may cause some inconvenience, but we are confident it will ensure more secure, reliable, and performant experiences for our customers. 

We're here to help if you need it. If you have questions, please let us know in Stack Overflow with the [MicrosoftGraph] tag. 

Thank you in advance for updating and opening your apps to a wider range of useful and intelligent features on Microsoft Graph. We are extremely excited about the growing opportunities that Microsoft Graph offers to our customers, and we remain fully committed to continue our journey to empower developers to access Office 365 data with the most modern features and tools. 

Frequently Asked Questions  

Q: Will my application stop working when you make this change? 

A: It might, yes, it depends on the app itself and how it was coded. If it’s using EWS, and if it’s using Basic authentication then yes, on October 13th 2020 it will fail to connect. However, if the app is using Modern Auth/OAuth, then no, it will keep working as it did before.  

Q: Why October 13th 2020? Why that date? 

A: Starting October 13, 2020, Office 365 ProPlus or Office perpetual in mainstream support will be required to connect to Office 365 services. This announcement is posted here Office 365 ProPlus Updates.  

This change requires that Office 2013/Office 2016 are also required to use Modern Auth. Please see this.

Q: Our in-house team created an app for meeting room scheduling, how do we go about changing that over to Graph and OAuth2.0?  

A: Don’t forget you can keep using EWS if you want to, so then really, it’s just the question of authentication. To get a better understanding of how to use OAuth 2.0 take a look here.

Q: How does this impact my On-Premises Exchange deployment? 

A: It does not. This change only affects Exchange Online.  

Q: We require Modern Authentication + Multi Factor Auth for all our Outlook users connecting to O365, how do apps work when I have that set as a requirement? 

A: Applications can be written so they are treated as ‘trusted applications’. That way they can bypass the MFA requirement, more details are here.

Q: How do I know which of my apps use Basic authentication to EWS? 

A: If you only Outlook to connect to Exchange Online then you don’t need to worry, as long as you are using Office 2019 or Office 2019 Pro Plus you’ll be fine come October 2020. However, if you also have integrated apps into your Office 365 tenant you’ll need to check with the application developers to verify how it authenticates to Exchange Online if you aren’t’ sure. We are investigating how we can share this information with tenant admins, but have nothing available at the time of writing this blog.  

Q: What features does EWS have that Graph can’t provide? 

A: Graph is constantly evolving and adding features and functionality to provide the richest set of experiences we can. To see the latest features we’ve added to Graph, go here Overview of Outlook mail API on Microsoft Graph 

Q: Will this affect my Exchange Hybrid configuration? Exchange On-Premises calls into Exchange Online using EWS doesn’t it? 

A: Yes, it does. But it doesn’t use Basic Authentication, it uses token-based authentication, and it’s described in this blog post. How Hybrid Authentication Really Works.  

The Exchange Team

Microsoft Inspire is the most important event for our partners to be aware of. It is entirely focused on how you, our partners, and Microsoft will work together to tackle the upcoming fiscal year (FY19), which begins this month.

For our partners attending Inspire who are interested in building their Open Source practice, make sure to check out the recommended sessions below.

Sunday

AP132t – Accelerate your business with the Linux opportunity on Azure

Monday

AP149 – Leveraging the End of Support of SQL Server and Windows Server 2008 and 2008 R2 to drive migrations to Cloud

AP144 – Driving digital transformation through open source on Azure

AP138 – SAP HANA on Azure: Riding the hyper-growth opportunity

DA118t – Accelerate your business with the integration of open source data solutions and Azure

DA108 – Take new share with SQL Server on Linux

Tuesday

AP139 – Winning new Azure customers with Azure Security

AP137 – SAP HANA on Azure: Accelerate Azure consumption in your accounts

AP133t – Fuel innovation and drive more business by modernizing customers’ applications through containers in Azure

AP117p – Bringing open source to life in enterprise DevOps practices

DA111 – Complying with General Data Protection Regulation (GDPR) on Microsoft SQL-based technologies

Wednesday

AP142 – Grow customer trust and services revenue with Microsoft Azure security and management

AP136p – SAP HANA on Azure: Learning from customers

AP130t – Grow your cloud business with SUSE

AP116 – DevOps on Azure: Loved by developers, trusted by the enterprise

DA138t – Modern platform for machine learning and advanced analytics on Azure

It’s not too late to register for Microsoft Inspire if you haven’t already! Come meet the OSS team at AP133, as well as at The Intelligent Cloud OSS Roundtable. Keep an eye out for the final confirmation of location and time, and we’ll see you there!

Join the OSS Technical Community

Connect to the community through the monthly calls, blog series, and Yammer group. Your feedback is important to us, and we look forward to collaborating with you on the direction of the community.

• Blog series – OSS trends and solutions on the Microsoft platform
• Monthly community calls – Partner opportunities, resources, and technical overviews
• Yammer group – News and information hub where you can interact with the Microsoft team

Resources for your Open Source practice

• Get to know the Azure platform by taking advantage of training and certification offers
• Understand our Open Source Technical Enablement approach with free, on-demand Linux Foundation training
• Get to know Microsoft’s App Modernization go-to-market and technical enablement strategy
• Engage the Microsoft One Commercial Partner (OCP) team to train your team on Open Source Hackfests

Visit the Microsoft + Open Source partner page to learn more about the Microsoft partner opportunities within the open source ecosystem. Follow the Microsoft + Open Source team @OpenAtMicrosoft and sign up for the Microsoft + Open Source blog RSS to stay current on open source news across the company.

Windows Analytics Upgrade Readiness customers, including Configuration Manager users, may have noticed data from some devices not being updated. The Upgrade Readiness team have now re-enabled a limited subset of the diagnostic data for Windows 7 devices, enough to use Upgrade Readiness.  You will find more information including instructions for how to resume diagnostic data collection here:

https://blogs.technet.microsoft.com/upgradeanalytics/2018/07/02/upgrade-readiness-re-enabled/

今年も日本マイクロソフト最大規模のパートナー イベント Microsoft Japan Partner Conference 2018が8月31日、東京で開催されます。

本イベントは、マイクロソフトのビジョン、戦略、パートナー様との連携強化の取り組みについてご紹介すると同時に、パートナー様同士のネットワーキングの機会をご提供することを目的としております。

今年は、「Shared Vision, Shared Success, Shared Future」 をテーマに掲げ、多様なセッションをご用意しております。
Keynoteでは、「デジタルトランスフォーメーションはもう生活、ビジネスの一部」というサブジェクトで最新の製品情報や2020年に向けてのビジョンを代表取締役 社長の平野や、執行役員 常務 パートナー事業本部長の高橋よりご共有致します。
さらにデジタルトランスフォーメーションを実際に推進されているパートナー様とそのお客様にご登壇頂いて、数々の成功事例をご紹介します。

Japan Partner Conference 2018 はマイクロソフト パートナー ネットワークに登録済みのパートナーに加え、新しくマイクロソフトのパートナーになることをご検討いただいている企業の皆様を広く対象にしております。

最先端テクノロジを取り巻く最新情報を得て、マイクロソフトと、そしてパートナー様と関係を深めることで、新しい価値を生むビジネスアイデアを見つけ出すきっかけとなることを期待しております。

<開催概要>

日時: 2018 年 8 月 31 日 (金)
会場 : ザ・プリンス パークタワー東京
参加費 : 無料 (事前登録制)
公式サイト：https://aka.ms/jpc2018

▼ 参加登録はこちらから

執筆者: Sujay Talasila (Senior Program Manager, Cloud + Enterprise)

このポストは、2018 年 6 月 20 日に投稿された Disaster Recovery solution for Azure IaaS applications の翻訳です。

2018 年 6 月 4 日、Corey Sanders はブログ記事「現在と将来のインフラストラクチャのニーズを満たすうえで Azure が最適な理由」の中で、Azure Site Recovery (ASR) を使用した Azure Virtual Machines (VM) 向け災害復旧 (DR) 機能の一般提供について発表しました。これにより Azure は、IaaS で実行されているアプリケーション向けのネイティブな災害復旧ソリューションを提供する最初のパブリック クラウドとなりました。このサービスにより VM が他のリージョンに複製されるため、リージョン全体でサービスが停止した場合でも問題なくアプリケーションの運用を継続できます。また、Azure Site Recovery を可用性セットや可用性ゾーンと併用すれば、Azure Virtual Machines 上のアプリケーションの回復性の機能が補完されます。

主なメリット

●    インフラストラクチャが不要: この機能を利用するために、Azure サブスクリプションにソフトウェア インフラストラクチャ (VM やアプライアンス) を追加する必要はありません。DR インフラストラクチャのデプロイ、監視、パッチの適用、メンテナンスといった手間やコストも気にする必要はありません。

「マイクロソフトの中核的なコマース ストアやコマース システムの開発と運用を担当する Universal Store チームは、『Azure から Azure への DR』を使用することで、オンプレミス上で実績のある従来のプラットフォームと同等の DR プラットフォームを Azure で運用できるようになりました。ASR のおかげで、従来型プラットフォームの新規インスタンスを大量に DR サイトにデプロイする必要がなくなり、DR の検証時間も抑えられるようになりました」

- Kingston Hui、プリンシパル サービス エンジニアリング マネージャー、Microsoft Universal Store チーム

●     ユーザーが柔軟に DR リージョンを選択可能: Azure で実行されている IaaS ベースのアプリケーションを任意の Azure リージョンの地理クラスターに複製し、保護することができます。

●     クラス最高レベルの RPO と RTO: Azure Site Recovery では 99.9% の可用性を保証する SLA (英語) が適用され、24 時間 365 日体制のサポートが提供されるため、常にスムーズに運用できます。クラス最高レベルの回復ポイントの目標 (RPO) と回復時刻の目標 (RTO) であり、Azure アプリケーションの可用性とコンプライアンスが確実に維持されます。

「Finastra では自社の対策状況を改善するために、Azure リージョン間でのレプリケーションを直観的に構成できる ASR を活用しました。ASR は現在、当社の災害復旧の標準プラットフォームとなっており、数千のシステムを運用する中でも規模の問題が発生することはなく、当社の厳格な RPO/RTO 要件も遵守されています」

- Bryan Heymann 氏、システム & アーキテクチャ担当ディレクター、D+H

●     シンプルなエクスペリエンスで DR リソースを自動作成: 保護する VM と複製先の Azure リージョンを選択し、レプリケーション設定を確認するだけで、異なるリージョン間での DR を簡単に構成できます。仮想ネットワークやストレージなど複製先で必要となるリソースは、ASR が自動作成します。

●     サービスを中断せずに DR テストを実行可能: ASR のテスト フェールオーバー機能では、プライマリの運用アプリケーションや実行中のレプリケーションに影響を与えることなくいつでも DR テストを実施可能で、必要なときに DR ソリューションが動作することを確認できます。

「Azure Site Recovery を使用すると、グローバルな Azure インフラストラクチャに効率的に DR 機能を実装できます。『Azure から Azure への DR』のおかげで、重要なアプリケーションやデータの移動に関する要件に各アプリケーション環境で個別に対応できるようになりました。ASR では、複雑な問題を確実に解決するアプローチが提供されます。当社のハイブリッド ネットワーク モデルとの相性もよく、シンプルな手順で DR テストを実施できます」

- Roberto Corradini 氏、グローバル CTO、Luxottica

●     統制が取れたアプリケーション復旧: ASR の強力な復旧計画を使用すると、アプリケーション全体の復旧を統制し、ビジネス ニーズに応じた復旧時間に関する厳格な要件に対応することができます。

●     包括的な監視とトラブルシューティング: コンテナー ダッシュボードやメール通知などの ASR の高度な監視機能を使用すると、DR の正常性やフェールオーバー対応状況を容易に監視することが可能で、トラブルシューティングも迅速に行えます。

●     広範な OS に対応: ASR は Windows と Linux の両方をサポートしています。また、更新版が毎月リリースされ、最新バージョンの Linux OS もサポートされます。

●      組み込みの圧縮機能でネットワーク通信量を削減: ASR は、複製元リージョンから複製先リージョンに常にデータを複製します。この際、組み込みの圧縮テクノロジを使用してネットワークのデータ通信量を 40 ～ 80% 削減しています。

●      最新の Azure 機能をサポート: ASR は完全に Azure に統合されているため、Azure の最新機能がリリースされるのと同時に更新されます。ASR では、クラシック モデルと Resource Manager モデルの両方の VM、Managed Disks、Unmanaged Disks、大容量ディスクなど、Azure のすべての機能をサポートしています。

●      自動更新: Azure Site Recovery は更新版が毎月リリースされ、機能強化や新機能の追加、既知の問題の修正が行われます。自動更新を構成すると、常に最新版を使用できるほか、パッチのデプロイを管理する手間を省くことができます。

Azure リージョン間での災害復旧は、ASR が提供されているすべての Azure リージョンで使用できます。ぜひ今すぐ Azure Site Recovery をお試しください。

関連資料

• Azure VM の災害復旧の構成の詳細については、こちらで確認できます。
• Azure VM の複製をサポートしている構成は、こちらで確認できます。
• ご不明な点がありましたら、Azure Site Recovery フォーラム (英語) をご利用ください。
• Azure Site Recovery についてのご要望やアイデアは、フィードバック フォーラム (英語) まで投稿してください。

執筆者: Koichi Hirao (Senior Program Manager, Azure IoT)

このポストは、2018 年 6 月 27 日に投稿された Expanding Azure Certified for IoT program for the intelligent edge の翻訳です。

マイクロソフトは、今から 3 年前に Azure Certified for IoT プログラムを開始しました。このプログラムは、お客様が選択したデバイス上で Azure IoT テクノロジが動作することを検証済みであることを示すもので、このプログラムが開始されて以降、お客様とパートナー様にはクラウドを IoT デバイスで橋渡しすることによる多くのメリットがもたらされてきました。また、Azure Certified for IoT はこうした皆様のおかげで業界最大規模のハードウェア エコシステムに成長し、Azure IoT デバイス カタログ (英語) には現在、250 社以上のパートナー様と 1,000 種類以上のデバイス/スタート キットが掲載されるまでになりました。

マイクロソフトは、インテリジェント エッジの登場やハードウェアのイノベーションに伴い、この認定プログラムをさらに拡大し、制約のある低出力デバイスから AI 対応の産業用ゲートウェイに至る幅広いハードウェアをサポートすることにしました。Azure IoT Edge は完全サポート型のエッジ サービスとして 1 年ほど前に導入され、Windows および Linux デバイスをサポートしており、エッジでのデバイスの使用の増加に伴い、お客様から大きな反響をいただくようになっています。

「インテリジェント コンピューティングとエッジでのリアルタイム分析は、今後のカギを握るトレンドであり、IoT ビジネスにますます欠かせなくなるでしょう」

– ぷらっとホーム株式企業、代表取締役社長、鈴木友康氏

今回、Azure Certified for IoT プログラムに Azure IoT Edge デバイスの認定が追加され、デバイス管理、セキュリティ、高度な分析などの主要機能の認定がサポートされました。Advantech、Beckhoff Automation、Dell、HPE、Moxa、NexCom、ぷらっとホーム、東芝などのハードウェア パートナー様からご好評いただき、多くの皆様にご満足いただけるものと確信しています。

Azure IoT Edge デバイス認定プログラムの概要

IoT Edge 認定プログラムでは、コンセプトとして機能ベースで認定が行われています。このため機能ごとにレベルが設定されており、デバイスを購入するお客様が IoT Edge デバイスの違いをよく理解し、Azure Certified for IoT プログラムを進化させられるようにしています。

「レベル 1」が一番下のレベルとなっています。

IoT Edge デバイスの認定を取得するためには、以下のすべての必須要件を満たす必要があります。

• [必須] エッジ ランタイム (レベル 1 のみ)
• [必須] デバイス管理 (レベル 1 のみ)
• [オプション] セキュリティ (4 レベル: レベル 1 ～ 4)

デバイスの前提条件

Azure IoT Edge デバイスの認定を取得するためには、Azure IoT Edge (英語) ランタイムがプレインストールされている必要があります。デバイスへの IoT Edge ランタイムのプレインストールは、バリュー チェーンの複数の段階で行うことができます。

IoT Edge デバイスの認定は、OEM またはチャネルによって制御されるデバイスにプレインストールされている Azure IoT Edge ランタイムを対象としており、IoT Edge デバイスが初期設定のままでも優れたエクスペリエンスを提供することを認定します。ただし、Azure IoT Edge ランタイムは、認定を取得していないデバイスを実行またはサポートしないということではありません。

認定基準: 機能とレベルの説明

以下に、IoT Edge デバイスの各レベルの認定基準と関連機能について説明します。

• デバイス管理: IoT Hub からのメッセージによってトリガーされる基本的なデバイス管理操作 (再起動、FW/OS のアップグレード)。
• セキュリティ: Azure IoT Edge は、当初から安全性を保証するように設計されています。しかし、エッジでの運用に伴う追加の脅威に対応するためには、セキュリティ保護されたハードウェアを使用してセキュリティを強化する必要があります。この認定は、HSM によって保護されたデバイスを使用したデプロイメントなど、Azure IoT Edge で提供されるそれ以上のセキュリティに対する努力を証明することを目的としています。

以下の機能は、デバイスの軽減機能に含まれるリスクを示したもので、セキュリティを保証したり、セキュリティの強度を示したりするものではありません。

Azure IoT Edge デバイス向けのセキュアなプラットフォームの提供に関するマイクロソフトの取り組みについては、ブログ記事「インテリジェント エッジのセキュリティ保護 (英語)」をご覧ください。マイクロソフトは、サードパーティの検証ラボの活用を検討するなど、セキュリティ要件の検証プロセスを定義する取り組みを進めています。

次のステップ

IoT Edge デバイスの認定をご希望のハードウェア パートナー様は、パートナー様向けダッシュボード (英語) から対象の IoT Edge デバイスを送信してください。

ご不明な点がございましたら、Azure Certified for IoT (iotcert@microsoft.com) までご連絡ください。

執筆者: Cloud Platform Team

このポストは、2018 年 6 月 28 日に投稿された Cloud Platform Release Announcements for June 27, 2018 の翻訳です。

Azure Data Lake Storage Gen2 のプレビュー

Azure Data Lake Storage Gen2 は、スケーラビリティ、パフォーマンス、コスト効率のすべてに優れたビッグ データ分析用データ レイク ソリューションです。驚異的なスケーリング能力と効率性が組み込まれたハイ パフォーマンス ファイル システムにより、すばやくインサイトを得ることができます。これは、分析ワークロード向けに最適化された Azure Blob Storage の拡張機能です。保存したデータには、既存の Blob Storage や HDFS に準拠したファイル システム インターフェイスからアクセスすることができます。このとき、プログラムを変更したりデータをコピーしたりする必要はありません。Azure Data Lake Storage は、リージョンごとのデータ管理要件に準拠しています。

Azure Data Lake Storage Gen2 では、Hadoop と互換性のあるファイル システム エンドポイントを Azure Blob Storage に追加して、以下を実現しました。

• 無制限のストレージ容量。
• 分析ジョブ実行中のアトミックなディレクトリ トランザクションをサポート。分析ジョブを高速化することで、個々のトランザクションを減らし、ビッグ データ分析用ワークロードのコストを削減します。
• 詳細な POSIX 準拠の ACL サポート。Data Lake のディレクトリやファイルのアクセス許可を細かく設定できます。
• 一般提供開始時にはすべての Azure リージョンに対応予定。
• Azure Blob Storage との完全な統合。

Azure Data Lake Storage Gen2 では、すべての Blob レベル (ホット、クール、アーカイブ) に加えて、ライフサイクル ポリシー、Storage Service Encryption、Azure Active Directory との統合がサポートされており、使い慣れたツールや API を使用した Blob ストレージへの書き込みに加えて、Blob と Data Lake のコンテキストへの同時アクセスなども可能です。

Azure Data Lake Storage の詳細については、製品ページ (英語) をご覧ください。

Azure IoT Edge の一般提供

Azure IoT Edge の一般提供を開始します。これは、人工知能 (AI)、Azure サービス、カスタム ロジックをクロス プラットフォームの IoT デバイスに直接デプロイして実行することで、クラウド インテリジェンスをローカルで提供するフル マネージド サービスです。今回追加された機能は以下のとおりです。

• IoT Edge ランタイムをオープン ソースとしてリリース。
• Moby コンテナー管理システムをサポート。
• Device Provisioning Service によるゼロ タッチのエッジ デバイス プロビジョニング。
• Security Manager でハードウェア ベースの信頼のルートをサポート。IoT Edge でのブート ストラップや操作を保護します。
• Automatic Device Configuration Service による大規模デプロイとエッジ デバイスの構成。
• C、C#、ノード、Python、Java (近日中に追加予定) など複数言語の SDK をサポート。
• コーディング、テスト、デバッグ、デプロイなどのモジュール開発ツールをすべて VSCode で提供。
• Visual Studio Team Services を使用した CI/CD パイプライン。

IoT Edge は以下の Azure サービスをサポートします。

• プレビュー版 Cognitive Services: Custom Vision (英語)
• プレビュー版 Azure Machine Learning (英語)
• プレビュー版 Azure Stream Analytics (英語)
• プレビュー版 Azure Functions (英語)
• プレビュー版 SQL Server データベース (英語)

詳しくは、こちらのブログ記事 (英語) をご覧ください。

Azure App Service でのマネージド サービス ID の一般提供

マネージド サービス ID は、Azure Active Directory (Azure AD) で自動的に管理されている ID を Azure サービスに付与する機能です。この ID は Key Vault などの Azure AD 認証をサポートしているすべてのサービスの認証に使用できるので、資格情報をお客様自身が管理する必要はありません。

詳しくはこちらのドキュメントをご覧ください。

Azure Logic Apps の中国での一般提供

中国で Azure Logic Apps の一般提供を開始

Logic Apps は、オンプレミス、パブリック クラウド、プライベート クラウドの枠を超えて、プロセスの自動化およびデータやアプリケーションの統合を可能にします。

ビジネス プロセスの自動化、EAI、B2B/EDI に加え、設定不要のコネクタを使用して Azure サービス、Office 365、Dynamics CRM などのサービスやアプリケーションを統合することで、生産性を向上させることができます。

Logic Apps の詳細については、こちらのブログ記事 (英語) をお読みください。

Azure Search でオート コンプリートとシノニムをサポート

Azure Search の新しいクエリ機能

Azure Search で 2 つの新機能をご利用いただけるようになりました。オート コンプリート API (英語) は、既存のインデックスを検索して、入力中の用語からクエリを提案します。シノニム機能 (英語) は、検索された用語に一致するクエリだけでなく、ユーザーがクエリ用語として定義した同意語に一致する結果も返します。

Azure Search の詳細については、製品ページをご覧ください。

Azure SQL データベース データ同期の一般提供

Azure SQL データ同期の一般提供を開始
Azure SQL データ同期は、世界中のあらゆる場所にデプロイされている Azure SQL データベースと SQL Server のエンドポイント間で、単方向および双方向にデータを同期する機能です。Azure ポータルを使用して一元的に、データ同期のトポロジやスキーマを管理したり、同期の進捗状況を監視したりすることができます。また、複数の Azure SQL データベースおよび SQL Server データベースの間で、安定して効率よく安全にデータを共有することができます。

詳しくは Azure ブログの記事をお読みください。

Azure SQL Database ストレージ アドオンの一般提供

Azure SQL Database でストレージ アドオンの一般提供を開始

このたび、DTU や eDTU を増やさずにストレージを追加購入できるようになりました。パフォーマンス レベル S3 ～ S12 と P1 ～ P6 のデータベース ストレージを、eDTU が少ない Premium エラスティック プールでは最大 1 TB、Standard エラスティック プールでは最大 4 TB 追加で購入できます。

新しいストレージ アドオン オプションの詳細については、こちらの Azure ブログ (英語) をご覧ください。

Azure SQL Database のゾーン冗長構成の一般提供

Azure SQL Database の Premium サービス レベルでゾーン冗長構成の一般提供を開始

一部のリージョンで、ゾーン冗長構成の Premium データベースおよびエラスティック プール (英語) の一般提供を開始しました。可用性ゾーンのサポートが組み込まれ、Azure SQL Database アプリケーションのビジネス継続性が強化されると共に、データセンターの大規模停電などの不測の事態に対する回復性が大幅に向上しました。現時点では米国中部とフランス中部のみで利用可能ですが、今後提供地域を拡大していく予定です。

詳しくはこちらのドキュメントをご覧ください。

Azure Event Hubs での可用性ゾーンのサポートのプレビュー

Event Hubs で可用性ゾーンのサポートのプレビューを開始

このたび、Event Hubs での Azure 可用性ゾーンのサポートにより、アプリケーションやサービス間のクラウド メッセージングを使用して、高可用性でフォールト トレラントな基幹業務アプリケーションを構築できるようになりました。

これにより、業界最高レベルの返金制度付き SLA が適用されるだけでなく、冗長な電源、冷却設備、ネットワークなどを、障害影響を受けない単一 Azure リージョン内の場所に配置できるようになります。プレビュー版は米国中部およびフランス中部のみで利用可能です。Event Hubs のお客様は無料でご利用いただけます。

詳しくは、Event Hubs の Azure 可用性ゾーンのサポートに関する記事 (英語) をお読みください。

Azure Database for MySQL および Azure Database for PostgreSQL (オープン ソース データベース サービス) Gen 5 の提供範囲拡大

Azure Database for MySQL/PostgreSQL の提供範囲拡大とメモリ最適化された料金レベルの追加

Azure Database for MySQL および Azure Database for PostgreSQL を新たに、米国中部 (Gen4)、米国中北部 (Gen5)、フランス中部 (Gen5)、東アジア (Gen5)、インド中部 (Gen5)、インド西部 (Gen5)、韓国中部 (Gen5) の地域で提供します。また、インメモリで高速なトランザクション処理や並列処理を行う高パフォーマンス データベース ワークロード向けに、メモリ最適化された料金レベルのデータベースを作成できるようになりました。

Azure SQL Database のエラスティック ジョブのプレビュー

Azure SQL Database でエラスティック ジョブのプレビューを開始
このたび、プレビューを開始した Azure Database のエラスティック ジョブは、データベース グループに対して T-SQL ベースのジョブを容易に実行できる完全な Azure ホスト サービスです。1 つ以上の Azure SQL Database サーバーや Azure SQL エラスティック プール、複数サブスクリプション間のデータベースを対象として、複数ステップに分かれたジョブを作成したり、データベースの追加や削除時に動的に対象データベースのリストを生成したりします。

詳しくは、こちらの Azure ブログ記事 (英語) をお読みください。

Azure SQL Database での再開可能なインデックス作成のプレビュー

Azure SQL Database で再開可能なインデックス作成機能のプレビューを開始

再開可能なオンライン インデックス作成機能のプレビュー (英語) では、一時停止操作またはエラーによって停止されたインデックス作成処理を、再開することができます。今回、この機能が再開可能なオンライン インデックス再構築機能 (英語) に追加されることで、Azure SQL Database の再開機能がさらに拡張されます。

詳しくは、こちらのドキュメントをご覧ください。

Azure Dev Spaces のプレビュー

独自の構成とバックエンド サービスを持つ数十個のコンポーネントで構築された、非常に複雑なマイクロサービスのバグ修正を初めて行うと仮定します。このような場合、運用環境をシミュレートするローカル開発環境、IDE のセットアップ用ツール チェーン、コンテナー化されたサービスの依存関係、ローカル Kubernetes 環境を構築し、バックエンド サービスをシミュレートするなど、さまざまな準備作業が必要となります。開発環境をセットアップするのにこれだけの手間がかかるため、バグの修正作業はさらなる日数を要します。Azure Kubernetes Service (AKS) の機能であるプレビュー版 Azure Dev Spaces は、このような作業を大幅に簡素化します。

開発者が IDE と Azure CLI を用意するだけで、Kubernetes 開発エクスペリエンスを反復的かつ迅速に提供できるようになります。マシンのセットアップもほとんどなく、複雑な環境でもコンテナーの実行やデバッグを AKS から何度も直接行うことができます。1 つの AKS クラスターをチーム内で共有できるため、他のコンポーネントとエンドツーエンドでテストする際に、データの複製や依存関係のシミュレーションを行う必要はありません。また、Dev Spaces では Windows、Mac、Linux の中から OS を選び、Visual Studio、Visual Studio Code、コマンド ラインなどのお好みのツールで開発することができます。

詳しくはこちらのドキュメントをご覧ください。

Visual Studio Team Services のナビゲーション エクスペリエンス強化

Visual Studio Team Services の改善されたナビゲーション エクスペリエンスのプレビューを開始します。新しいエクスペリエンスは、タスク中心のナビゲーションを考慮したわかりやすいモダンなデザインと、機能性を実現することを目標としています。また、バージョン管理やビルドなどの Visual Studio Team Services を有効または無効にすることで、ユーザーに対する情報表示を調整することができます。このほか、通知やホームページも改良されました。今後、さらなる機能強化を予定しています。

この新機能の有効化およびテスト方法は、こちらのブログ記事(英語)をご覧ください。

Azure Active Directory (Azure AD) のパスワード保護のプレビュー

強度の低いパスワードが 1 つあると、攻撃者はそこから企業全体のリソースへのアクセスを試みます。Azure AD のパスワード保護では、このような脆弱性によるリスクを防ぎます。禁止パスワードやスマート ロックアウトの設定に加え、クラウドとオンプレミスのハイブリッド環境での ID 保護を可能にします。

禁止パスワードでは、「password123」のような破られやすいパスワードを禁止したり、「<企業名>123」のような独自の禁止パスワードを定義したりできます。

さらに、セキュリティやコンプライアンスの観点から、パスワードの複雑さを定義するポリシーを強制適用することができます。スマート ロックアウトでは、認証を一定回数失敗したユーザーをロックアウトするポリシーを設定することができます。

Azure AD パスワード保護は、クラウドの保護機能と柔軟なポリシー定義を活用するだけでなく、パスワード スプレー攻撃から企業のリソースを保護します。

詳しくはこちらのブログ記事 (英語) をご覧ください。

ぜひプレビューに参加していただき、この機能をお試しください。

Azure AD の条件付きアクセスでの VPN 接続

Windows 10 VPN クライアント向け Azure AD で、条件付きアクセスの一般提供を開始しました。VPN クライアントをクラウド ベースの条件付きアクセス プラットフォームと統合することで、リモート クライアントでデバイス コンプライアンス オプションを使用できるようになります。これにより、ユーザー、場所、デバイス、アプリケーション、データなどの条件に基づくアクセス制御ポリシーに加えて、VPN のアクセス制限が可能になります。

こちらのドキュメント (英語) をご確認のうえ、ぜひお試しください。

Azure AD の条件付きアクセスでの What If ツール

Azure AD の条件付きアクセスで、What If ツールの一般提供を開始しました。条件付きアクセスでポリシーを続けて作成する際に、What If ポリシー ツールを使用すると、環境やユーザーに対する条件付きアクセス ポリシーの影響を把握することができます。ポリシーをテストする際に、ユーザーがサインインした状況をシミュレートして評価できるため、手動で何度もサインインする必要がありません。このシミュレーションでは、サインイン時にポリシーがどのような影響を与えるかを予測し、シミュレーション レポートとして出力します。このレポートは、適用された条件付きアクセス ポリシーだけでなく、クラシック ポリシーも併せてリスト化します。トラブルシューティング時に限らず、ポリシーが特定のユーザーに与える影響を検証する場合などにも活用いただけます。

ドキュメント サイトをご確認のうえ、ぜひお試しください。

Автор статьи - Виталий Веденев.

Дистанционное обучение (ДО) — это новая форма обучения, которая позволяет реализовать права любого человека на образование и получение информации. И рассматривается она как самостоятельная система обучения. Продолжаю тему дистанционных образовательных технологий и Office 365 [1].

Что вы будете знать и уметь после прочтения этой статьи?

- Особенности организации дистанционного обучения средствами Microsoft Office 365.

Дистанционное обучение - новая организация образовательного процесса, базирующаяся на принципе самостоятельного обучения любой из ролей образовательного процесса (педагоги, например, могут повышать самостоятельно свою квалификацию [2]).

Среда дистанционного обучения характеризуется тем, что обучаемые, в основном, а зачастую и полностью, отдалены от педагога в пространстве и времени, в то же время они имеют возможность в любой момент поддерживать диалог с помощью средств коммуникации Office 365 [1].

Дистанционная форма — это и не аналог заочной формы обучения, ибо здесь предусматривается, в отличие от заочной формы, постоянный, систематический контакт с педагогом, с другими обучаемыми группы (с виртуальной аудиторией).

Современные средства телекоммуникаций в Microsoft Office 365 на примере Microsoft Teams [1] с одновременным использованием электронных учебных материалов дают возможность преодолеть недостатки традиционных форм обучения, сохраняя при этом все их положительные черты:

- например, Microsoft Teams является основой современного видения интеллектуальных коммуникаций, объединяющих интерактивное общение, виртуальные встречи, учебные электронные материалы, приложения Office и сторонние интеграции - для создания единого центра для организации современного цифрового образовательного пространства в Office 365.

- вы можете обеспечить любого масштаба учебные мероприятия при сохранении принципа персонализации обучения. В этом случае учебная траектория строится в ходе процесса обучения в зависимости от результатов обучаемого и позволяет организовать дифференцированное и адаптивное обучение [3].

- современное дистанционное обучение в Office 365 создает более комфортные, по сравнению с традиционными, условия для творческого самовыражения обучаемого, возможность демонстрации продуктов своей творческой деятельности для всех участников группового обучения и предоставляет широкие экспертные возможности оценивания творческих достижений;

- дистанционное обучение приводит к усилению активной роли обучаемых в собственном образовании: в постановке образовательной цели, выборе доминирующих направлений, форм и темпов обучения в различных образовательных областях;

- можно резко увеличить объем доступных образовательных массивов с помощью дополнительных приложений, внешних информационных источников или задействовав дополнительные сервисы Microsoft Office 365 [4];

- современные средства коммуникаций Office 365 дают возможность общения обучаемого с педагогами-профессионалами, выступающими в роли внешних по отношению к учебному заведению консультантов-гостей [5].

Сценарий 1. Общая характеристика дистанционного обучения и Office 365

Дистанционное обучение является одной из форм непрерывного образования, которое призвано реализовать права человека на образование и получение информации (например, вы можете средствами частной социальной сети Yammer организовать достаточно сложную модель непрерывного обучения [3]).

ДО является формой образования, наряду с очной и заочной, по которой в образовательном процессе используются лучшие традиционные и инновационные средства и формы обучения, основанные на самых современных технологиях (в примере – облачные технологии Microsoft Office 365 [6]).

Дистанционное обучение является целенаправленным интерактивным процессом взаимодействия субъектов и объектов обучения между собой и со средствами обучения (синхронное и асинхронное), причем процесс обучения индифферентный к их пространственному расположению [7-12].

Какие существуют проблема эффективности ДО применительно к Office 365? Постараюсь выделить основные факторы:

- эффективного взаимодействия педагога и обучаемого несмотря на то, что они разделены расстоянием (часовыми поясами, ограниченностью времени работы конкретного педагога). Повышение эффективности может быть обеспечено применением искусственного интеллекта, в частности чат-ботами Microsoft Teams [13];

- используемых при этом педагогических технологий;

- эффективности разработанных методических материалов;

- эффективности обратной связи;

- эффективности организации обучения в составе группы с одновременной персонализацией обучения [3].

Иначе говоря, эффективность дистанционного обучения зависит не только от организации и методического качества используемых материалов, а также от мастерства педагогов, участвующих в этом процессе [2].

Мастерство педагога включает новое видение интеллектуальных коммуникаций [1], трансформирующее общение и встречи для всех сторон учебного процесса. Интеллектуальные коммуникации выходят за рамки традиционных унифицированных коммуникаций, что позволяет выполнять задачи более эффективно при минимальном переключении контекста, участвовать в более продуктивных учебных мероприятиях, которые охватывают весь жизненный цикл дистанционного обучения.

Например, (как вариант), участниками группы Microsoft Teams могут быть пользователи (обучаемые, педагоги, консультанты и т.п.), имеющие доступ по адресу электронной почты и с мобильного устройства. При работе с помощью мобильного приложения Microsoft Teams можно воспользоваться преимуществами мобильного устройства и в ходе видео-беседы проводить демонстрации как с помощью фронтальной камеры, так и тыловой, одновременно находясь в любом удобном для участия в учебном процессе месте (можно осуществлять демонстрацию реальных объектов, например, проводить экскурсию по природным или производственным объектам в отрыве от традиционного рабочего места):

Сценарий 2. Характеристики присущие дистанционному обучению и организация ДО в Office 365

Можно выделить ряд характеристик, которые должны быть присущи любому виду дистанционного обучения (в том числе и в Office 365), чтобы его можно было рассматривать как эффективное:

- дистанционное обучение предполагает более тщательное и детальное планирование (например, с помощью заданий Microsoft Teams [14,15] или использованием возможностей планировщика Planner [16]) деятельности обучаемого, ее организацию;

- четкую постановку задач и целей обучения; доставку необходимых учебных материалов [17];

- ключевое понятие образовательных программ дистанционного обучения – интерактивность.   Курсы дистанционного обучения должны обеспечивать максимально возможную интерактивность между обучаемым и преподавателем, обратную связь между обучаемым и учебным материалом, а также создавать возможность группового обучения [7-12, 18];

- обратная связь должна быть оперативной, пооперационной, так и отсроченной в виде внешней оценки [14, 15];

- важнейший элемент любого курса –  мотивация, которую необходимо поддерживать;

- структура курса дистанционного обучения должна быть модульной, чтобы обучаемый имел возможность осознавать свое продвижение от модуля к модулю, мог бы выбирать любой модуль по своему усмотрению или по усмотрению педагога в зависимости от уровня обученности (см. рисунок выше);

- недостаток эмоционального контакта устраняется с помощью современных средств коммуникаций (см. пример сценария 1).

Использованные источники:

1. Microsoft Office 365 в образовании. Дистанционные образовательные технологии и Office 365
2. Microsoft Office 365 в образовании. Непрерывное профессиональное развитие педагога
3. Microsoft Office 365 в образовании. Дифференцированное, персонализированное и адаптивное обучение в Office 365
4. Microsoft Office 365 в образовании. Дистанционные образовательные технологии и OneNote Online
5. Microsoft Office 365 в образовании. Гостевой доступ в Microsoft Teams по адресу почты
6. Microsoft Office 365 в образовании. Подключение, бесплатный и платные тарифные планы Office 365
7. Microsoft Office 365 в образовании. Организация интерактивного обучения средствами Office 365. Обзор
8. Microsoft Office 365 в образовании. Организация интерактивного обучения в Microsoft Teams: коллоквиум
9. Microsoft Office 365 в образовании. Организация интерактивного обучения в Microsoft Teams. Кейс-метод

• Microsoft Office 365 в образовании. Организация интерактивного обучения. Мозговой штурм
• Microsoft Office 365 в образовании. Организация интерактивного обучения. Исследовательский метод
• Microsoft Office 365 в образовании. Организация интерактивного обучения. Онлайн-дискуссия в Office 365
• Microsoft Office 365 в образовании. Современное обучение и Microsoft Teams. Новые тенденции
• Microsoft Office 365 в образовании. Организация обучения, основанного на заданиях в Microsoft Teams с нововведениями. Часть 1
• Microsoft Office 365 в образовании. Организация обучения, основанного на заданиях в Microsoft Teams с нововведениями. Часть 2
• Microsoft Office 365 в образовании. Организация планирования на сайте SharePoint группы 
• Microsoft Office 365 в образовании. Эффективное обучение в группе Microsoft Teams
• Microsoft Office 365 в образовании. Содержание образовательных программ и Microsoft Sway 

By Theo van Kraay, Data and AI Solution Architect at Microsoft

GitHub is a code hosting platform for version control and collaboration, letting you and others work together on projects from anywhere. Apache Maven is an open source software project management and comprehension tool based on the concept of a project object model (POM), and can manage a project's build, reporting and documentation from a central piece of information. This blog provides a “how to” guide for generating JAR files for Scala projects maintained in GitHub, which may be useful in scenarios where a user needs to take a fix to a project whose dependencies are coordinated in Maven, but where a recent fix might only be available in GitHub.

The example used here is a fix for a specific issue in Apache Spark 2.3 that was, at the time of writing, creating a conflict with the way in which the Spark to Azure Cosmos DB Connector runs on Azure Databricks. This affected Spark structured streaming. The fix for this issue was added to branch 2.3 in GitHub, however the change was not available in Maven Central. To take the fix, it would be necessary to “build from branch”.

As such, this blog will walk through the steps required to setup an environment that will enable you to build JARS and dependencies for a Scala-based Maven project from a given GitHub branch, using the Java-based IDE Eclipse and its Maven plug-in for compiling Scala source code. In this example we will build a set of JAR files from the 2.3 fix branch for the above-mentioned Cosmos DB Spark Connector.

-=-

First, download and install the latest version of the Java Development Kit (JDK) for your operating system. Note: ensure you install JDK and not just JRE – e.g. the below link for a 64-bit Windows machine:

Then download and install the Eclipse IDE for Java Developers here (the latest version at the time of writing was “Eclipse Oxygen” – click on the download link and select run).

During the installation process, select Eclipse IDE for Java Developers:

Select your preferred directory on the next page, and hit install (accepting the licence agreement dialogues that follow). You will also need to install a plug-in for Scala, which we will come to later. When Eclipse installation is complete you will be presented with a button to launch it – select this to launch. You will be asked to select a workspace - select the default and click launch:

This may take a few moments as Eclipse builds a profile in your new workspace for the first time). You should then see a welcome screen:

Now, let's install the Scala plug-in. Select Help and Install New Software:

In the dialogue, specify the Scala Maven repo (http://alchim31.free.fr/m2e-scala/update-site/) as below:

Select all options and click next:

Click next again on the summary screen:

Accept the license and finish:

You may receive a warning such as the below – accept this and “install anyway”:

You will then be prompted to restart Eclipse:

While Eclipse restarts, let's go to our GitHub repository. As above, here we will build a JAR containing all dependencies for the 2.3 branch of the Cosmos DB Spark Connector. Go to the repository and copy the URL for cloning:

Back in Eclipse, we should now have restarted with the Scala plug-in applied. Click File -> Import:

Expand the Git folder, select “Projects from Git”, and hit next:

Select Clone URI and Next (note that you can also use a local repository but unless you plan to commit code to the project, this probably won’t be necessary for now):

Paste the URL you copied from GitHub earlier and hit Next (host and repository path will be created automatically):

In the branch selection screen, select the branch(s) you are interested in (in this case, 2.3):

A local destination path will be generated for you. Hit next:

Eclipse will then start pulling down files from the GitHub repository. This may take a little while:

When the GitHub files have downloaded, select “Import as general Project” and hit next:

Accept the default project name, and finish:

Close the welcome page in Eclipse, and the project should appear in package explorer:

Right click on “pom.xml” and select Run As -> Maven build:

This will open a build configuration. Here it will be necessary to ensure that the Scala plug-in is able to find the local Java Compiler, so we will need to edit the path variable to ensure this includes the path to the JDK you installed. On the environment pane, hit Select, find the path variable, check it, and hit OK:

When the path appears in the environment window, select Edit:

Append the location of your JAVA_HOME directory (which contains the “javac.exe” executable required to compile Java/Scala) to the path variable – this will typically be something like C:Program FilesJavajdk1.8.0_171bin

Then hit OK:

Now we are ready to compile. Go back to the main pane, type “install” in the “Goals” field, click Apply, then Run:

This will begin to build various resources and should eventually end with the below:

This should have built a series of JAR files, typically located as C:Users<your user>git<project name>target

See below:

Typically the JAR ending with “”jar-with-dependencies.jar”, as the name implies, contains the branch feature/patch, but also all the dependencies associated with the project. You are now ready to use the JAR!

To apply the fix to the Databricks environment, we can go ahead and upload it. In Databricks go Create -> Library and leave “Source” as Upload Java/Scala JAR. Click on the JAR file, or drag and drop it:

Ensure that you select “Attach to clusters” (please note: this also applies to Maven artefacts, but you will need to scroll to the bottom for Maven artefacts to see this option as they can be quite large in number. They are individual JARs pulled from Maven rather than JARs bundled together in a single JAR, as is the case here):

You will need to restart the cluster to ensure the new libraries take effect.

What? Why are talking about buying a car? I was at lunch the other day with some engineers and we got to talking about new cars. I’d mentioned how I had not done a lot of due diligence in the past and planned to make that change next time.

Since I have to rent lots of cars, I get the opportunity to try many different makes and models. Therefore, my plan is to rent a potential new car for say 4-5 days to see if I genuinely like it or not. I mean really, a 20-30 minute test drive to fully see how you like the car? I don’t think so.

When I mentioned that thought, everyone said it would be a really great idea. So I’m sharing with others. If you are going to spend, $15,000, $20,000, $30,000 or more for a new vehicle, why not do a thorough test.

That was it, just wanted to pass some life skills onto others. Now back to the geek.